収入保障保険を比較したくてお悩みではありませんか?万が一の際、家族の生活費を毎月受け取れるのが収入保障保険です。
この記事では、人気ランキングやシミュレーションを用いた必要保障額の考え方、就業不能保険との違いを解説します。
- 収入保障保険なら死亡・高度障害時に毎月保険金を受け取れる
- 就業不能保険との違い
- 定期保険・終身保険との違い
- 収入保障保険を比較するときの5つのポイント
- ①月々の保険料
- ②保障期間と年金月額の設定の自由度
- ③働けなくなった時の保障(障害・介護・疾病)を付けられるか
- ④受取方法(毎月受取・一括受取・一部一括受取)
- ⑤非喫煙・健康体割引の有無
- 収入保障保険|人気ランキング!
- 収入保障保険と組み合わせたい死亡保険
- 必要保障額はいくら?シミュレーションで月額と期間を決めよう
- 遺族年金はいくらもらえる?
- 住宅ローンの団信がある場合
- 保障期間は「末子の独立時期」を目安にする
- 収入保障保険だけで十分?就業不能保険との使い分け
- 収入保障保険の比較でよくある質問
- まとめ
収入保障保険なら死亡・高度障害時に毎月保険金を受け取れる
収入保障保険は、被保険者が亡くなった場合や所定の高度障害状態になった際に、保険金を毎月のお給料のように受け取れる保険です。
受取期間は「60歳まで」「65歳まで」のように設定し、時間の経過とともに受け取る総額が減っていく仕組みが特徴です。
子どもが独立するまでの生活費や教育費に備えたい場合、必要な保障額は年々減っていきます。このように合理的な仕組みになっているため、月々の保険料を安く抑えやすいというメリットがあります。
就業不能保険との違い
就業不能保険との大きな違いは、保障の対象となる条件です。
| 項目 | 収入保障保険 | 就業不能保険 |
|---|---|---|
| 主な備え | 死亡・高度障害 | 生存時の収入減少 |
| 支払条件 | 亡くなったとき・高度障害時 | 病気やケガで長期間働けないとき |
| 目的 | 残された家族の生活費 | 治療中の自身の生活費 |
病気で入院して仕事に復帰できない状態がつづく場合、収入保障保険では保険金が支払われません。
万が一の事態に備えたいのか、生存時の収入減に備えたいのかによって、選ぶ保険が変わります。
定期保険・終身保険との違い
定期保険や終身保険は、亡くなった際にまとまった一時金として保険金が支払われる仕組みです。
| 保険の種類 | 受取方法 | 保障期間 | 保険料の傾向 | 主な目的 |
|---|---|---|---|---|
| 収入保障保険 | 毎月受取※ | 一定期間 | 安い | 日々の生活費 |
| 定期保険 | まとまった一時金 | 一定期間 | 中〜高 | まとまった資金 |
| 終身保険 | まとまった一時金 | 一生涯 | 高い | まとまった資金 |
※受取総額は時間の経過とともに減少する
終身保険は一生涯の保障がつづくため保険料が高くなりやすく、定期保険は一定期間の保障ですが受取総額が減りません。
一方の収入保障保険は、受け取る総額が年々減少していくため、定期保険よりもさらに保険料が安く設定されています。
まとまった資金を用意したい場合は終身・定期保険、生活費を補いたい場合は収入保障保険が向いています。
収入保障保険を比較するときの5つのポイント
収入保障保険を選ぶ際は、自分に合った保障内容を見極めることが重要です。月々の保険料や保障期間、割引制度など、チェックすべき項目は複数あります。
保険料だけで決めてしまうと、必要な保障が足りなかったり、いざというときに使い勝手が悪かったりすることがあります。
長期的な支払いがつづくからこそ、家族のライフスタイルにぴったり合うものを選びたいところです。ここでは5つの比較ポイントを解説します。
①月々の保険料
保険料は、家計への負担を考えて無理のない金額を選ぶことが大切です。収入保障保険は、他の死亡保険と比べると割安に設定されていますが、保険会社によって設定金額は異なります。
同じ保障額でも数社の見積もりを比較してみると、毎月数百円の違いが出ることも珍しくありません。
数十年単位で支払っていくことを考えると大きな差になるため、複数社の見積もりシミュレーションを活用して比較することをおすすめします。
②保障期間と年金月額の設定の自由度
保障期間や毎月受け取る年金月額を、どのくらい柔軟に設定できるかも確認しておきましょう。
保険会社によっては「60歳・65歳まで」といった年齢指定のほか、「10年・20年」のように期間で指定できる場合もあります。
年金月額についても「毎月5万円から」というところもあれば、「毎月10万円から」しか選べない会社もあります。生活費の不足分を無駄なく補うために、細かく条件を指定できる保険会社を選ぶとよいでしょう。
③働けなくなった時の保障(障害・介護・疾病)を付けられるか
特約をつけることで、死亡時だけでなく働けなくなった状態をカバーできる保険もあります。特定の病気(3大疾病など)や、要介護状態、身体障害になった際に年金を受け取れる特約です。
がんと診断されたらその後の保険料の支払いが免除されたり、病気で仕事ができなくなったりしたときに給付金が出ると安心です。
就業不能保険に別途加入しなくても、特約でカバーできれば保険料をまとめられる利点があります。
④受取方法(毎月受取・一括受取・一部一括受取)
保険金の受取方法が複数用意されているかも重要なポイントです。基本は毎月受け取る形式ですが、状況によってはまとまったお金が必要になることもあります。
多くの保険会社では、以下の受取方法から選択できます。
- 一部一括受取:お葬式の費用や引っ越し代として最初に数百万円を受け取り、残りを毎月受け取る方法
- 一括受取:保険金を全額まとめて受け取る方法
- 毎月受取:基本の形式として毎月決まった額を受け取る方法
柔軟な受け取り方ができれば、いざというときの出費にも対応しやすくなります。
⑤非喫煙・健康体割引の有無
タバコを吸わない人や健康状態がよい人は、保険料が安くなる割引制度の有無を必ず確認しましょう。
多くの収入保障保険では、非喫煙者や血圧・BMIが一定基準を満たす人に向けて、専用の保険料率を用意しています。
健康診断の結果を提出し条件をクリアすれば、通常の保険料よりも20〜30%ほど安くなるケースもあります。健康管理に気をつけている人にとっては大きなメリットになるため、適用条件をチェックしてみてください。
収入保障保険|人気ランキング!
ここでは、比較検討に役立つ収入保障保険の人気の傾向を紹介します。加入者の多くが重視しているのは、保険料の安さと健康体割引の充実度です。
とくにネット型保険や代理店系保険会社の収入保障保険は、シミュレーションがしやすく、自分に合ったプランをつくりやすいため人気を集めています。
三大疾病時の保険料払込免除特約が充実している商品も、万が一の安心感を求める子育て世帯から高く評価されています。
本ランキングは、各商品のスペック情報をもとに、編集部が独自に比較・選定のうえ作成しています。
収入保障保険と組み合わせたい死亡保険
収入保障保険は日々の生活費を補うのに適していますが、「まとまった一時金」が不足しやすいという側面があります。葬儀費用や遺品の整理、子どもの入学金など、急な出費には対応しきれないことがあります。
そこで、一時金を受け取れる定期保険を少額だけ組み合わせておくのも1つの方法です。
生活費は収入保障保険でカバー、急な出費のために定期保険にも入っておくと、バランスのよい備えをつくることができます。
必要保障額はいくら?シミュレーションで月額と期間を決めよう
家族に必要な保障額を出すには、以下の計算式で考えます。
- 「毎月の生活費」ー「残された家族の収入(遺族年金や配偶者の収入)」=「毎月の不足額」
毎月の生活費が30万円かかり、遺族年金などで15万円がカバーできるなら、不足する「毎月15万円」が収入保障保険で設定すべき月額の目安です。
シミュレーションツールを活用しながら、具体的な金額と期間を決めていきましょう。
遺族年金はいくらもらえる?
万が一のとき、国から支給される遺族年金は、職業(加入している年金制度)によって金額が異なります。会社員が加入する厚生年金の方が、自営業などの国民年金よりも手厚い保障になっています。
| 職業 | 加入年金 | 遺族年金の種類 | 支給目安(子ども2人の場合) |
|---|---|---|---|
| 会社員 | 厚生年金 | 遺族基礎年金+遺族厚生年金 | 月額13〜15万円程度 |
| 自営業 | 国民年金 | 遺族基礎年金のみ | 月額10万円程度 |
自営業の場合は遺族基礎年金のみとなり、支給額が少なくなります。自身の職業に応じた見込額を確認しておくことが大切です。
住宅ローンの団信がある場合
マイホームを購入して住宅ローンを組んでいる場合、団体信用生命保険(団信)に加入していることがほとんどです。
万が一のときには住宅ローンの残債がゼロになり、以降の住居費はかからなくなります。(※固定資産税や管理費・修繕積立金などは発生)
そのため、収入保障保険の必要保障額を計算する際は、現在の生活費から家賃やローン返済額を差し引いて考えます。
団信があることで必要保障額を大幅に減らせるため、保険の見直しのタイミングとしても最適です。
保障期間は「末子の独立時期」を目安にする
保障期間をいつまでに設定するか迷ったときは、一番下の子どもが独立する年齢を目安にするのがおすすめです。教育費や大きな生活費がかかる期間をカバーできれば十分だからです。
0歳の子どもが大学を卒業して社会人になる22歳頃までを想定し、親の年齢に22を足した年齢を保障期間に設定します。
(例:親30歳・子2歳の場合、30+(22−2)=50歳満了)
期間を長引かせすぎないことで、無駄な保険料を省きつつ、必要な時期に絞った合理的な備えができます。
収入保障保険だけで十分?就業不能保険との使い分け
死亡時の備えは収入保障保険でカバーできますが、自分が生存したまま働けなくなるリスクへの備えも忘れてはいけません。そこで検討したいのが就業不能保険です。
病気や精神疾患※などで長期間休職した場合、収入が減るだけでなく治療費もかかり、家計の負担が大きくなります。
収入保障保険に「働けなくなったときの特約」をつけるか、別途、就業不能保険に加入することで、あらゆるリスクに隙なく備えることができます。
※精神疾患(うつ病等)は保障対象外の場合や、支払日数に制限が設けられている場合があるため注意が必要です。
収入保障保険の比較でよくある質問
収入保障保険を検討する際、多くの方が疑問に感じるポイントをまとめました。保険料の仕組みや受け取り方のルールなど、契約前に知っておきたい情報をQ&A形式で解説します。
見慣れない用語や仕組みも多いため、ここで不安を解消し、納得のいく保険選びにつなげてください。
- 収入保障保険の保険料が定期保険(一般的な死亡保険)よりも安いのは、時間が経つにつれて受け取れる保険金の総額が減っていく仕組みだからです。
子どもが成長すれば必要な教育費や生活費は減っていくため、その減少に合わせて保障額も合理的に減らしていきます。無駄な保障を持たない設計になっているため、結果的に毎月の保険料を安く抑えることができます。
- 保障期間は、「一番下の子どもが社会人として独立する年齢(22歳など)」や「ご自身の定年退職の年齢(60歳や65歳)」を目安に設定するのが一般的です。
この時期を過ぎると、家族を養うための大きな責任が落ち着き、遺族年金やこれまでの貯蓄で生活費をカバーしやすくなります。ご家庭のライフプランに合わせて、大きな支出がいつ終わるかを基準に決めてみてください。
- 多くの収入保障保険では、毎月お給料のように受け取るだけでなく、まとまった金額を「一括」や「一部一括」で受け取ることが可能です。
ただし、一括で受け取る場合は、将来発生する利息分が割り引かれて計算されるため、毎月受け取る場合よりも受取総額が少なくなる点には注意が必要です。葬儀費用や引越し費用など、当面のまとまった資金が必要なときに活用するとよいでしょう。
- 毎月の生活費の備えとしては十分ですが、お葬式代などのまとまった費用や、働けないリスクには不足する場合があります。
手元資金が少ない場合は、生活費用の"収入保障保険"に、太陽生命ダイレクトの「事故割増死亡保険」 をはじめとした"死亡保険"を組み合わせることで、無駄なく隙のない備えがつくれます。
- 収入保障保険の保険金を受け取った際には、税金がかかります。契約者・被保険者・受取人の関係によって「相続税」「所得税」「贈与税」のいずれかの対象になります。
たとえば、夫が契約者かつ被保険者で、妻が受取人の場合は、受取初年度の権利評価に対して「相続税」、2年目以降に毎月受け取る年金に対して「所得税(雑所得)」が対象となります。
受け取り方によっても税金の種類や計算方法が変わるため、シミュレーション時には手取り額がいくらになるかも考慮しておくのがおすすめです。
まとめ
収入保障保険は、残された家族の生活費や教育費を合理的にカバーできる仕組みです。毎月の受取額や期間をライフスタイルに合わせて柔軟に設定でき、健康状態によっては保険料を抑えることも可能です。
複数の保険会社で見積もりシミュレーションを行い、特約や受け取り方の条件を比較することで、自分に合ったプランが見つかります。
家族に必要な保障額と期間を整理し、納得のいく保険選びを進めてみてください。
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